社内報校正ミスの見つけ方③ 事実誤認
「事実誤認」を防ぐポイント！
「事実誤認」は、校正ミスのなかでも深刻なレベルにあたるでしょう。
社内報ならば次号に「お詫びと訂正」記事を入れたり、会社案内やパンフレットなど企業の顔となる媒体は、刷り直しに至る場合もあります。
事実誤認にはどういったものがあるかご説明します。
・固有名詞の誤り
人名や地名をはじめ、会社・団体の名前、建物・施設の名前、そして商品やサービスの名前、また、書籍・映画・音楽・美術作品などの題名も固有名詞になります。
人名では「太田／大田」「太郎／太朗」、地名、施設名では「御茶ノ水駅／お茶の水女子大学」、会社名では「キャノン×／キヤノン〇」など、間違えると失礼にあたる、または信頼を失う相手がいることを常に意識しておくことが大切です。一文字でも違えば検索にもかからなくなることもあり、損失を与えてしまうこともあります。ほかにも、株式会社が前につくか後につくか、間は中黒（・）か半角アキか、アルファベット表記かなど、固有名詞は、くれぐれも注意をして確認する習慣をつけたいものです。
・数値データの誤り
数字の誤りも致命的です。数字の表記は重要な意味を成すものがほとんどで「金額」「電話番号」「商品スペック」など、一文字でも間違えると多大な損失を与え、大きなクレームに発展する恐れがあります。しかも、数字は「3」「6」「8」「9」など曲線の位置が似ている数字、また「10,000」「100,000」など0の数の見誤りなどをしやすく、細心の注意が必要です。校正をする際は、「15,400円」とあっても「いちまんごせんよんひゃくえん」と読まず、「いち、ご、カンマ、よん、ぜろ、ぜろ、えん」と読みながら、一文字一文字ペン先で指しながら見ていくと、見間違いのリスクは限りなく少なくなるでしょう。
・一般的事項、歴史的事象などの誤り
書かれている内容に誤りがないかを確認することを「事実確認（ファクトチェック）」といいますが、校正依頼者から確認資料の支給がない場合は、インターネットや各種の資料・文献を参照します。例えば、掲載されている連絡先の住所や電話番号、事件・出来事が起こった年、西暦と和暦、図版データが元データと一致しているか、などを確認していきます。
企業情報はその企業の公式ホームページを見てファクトチェックをします。ファクトチェックの確認は多岐にわたりますが、時間的な制約も考慮して、社内報の場合は主に「年（西暦か和暦）・月日」「決算期・事業年度」「常識的な歴史的事象や一般的な事柄」などを重要確認事項として押さえておくとよいでしょう。
当社では、社内報の文字校正・デザイン制作を得意としており、社内報ご担当者様のご負担を軽減する
努力をしております。リニューアルや立ち上げをご検討の際は、是非お気軽にご相談ください。
担当営業 栗原
次回は「不適切表現」についてご説明したいと思います。
